地震の「前兆」を電磁波や電磁流で観測する。

最新の地震予知研究の成果から、地震の「前兆現象」を電磁波や電磁流を捉えて予知する手法が開発されている。電波に関する知見は、以下の通りとなる。

1.地震前から地震直後には特定のパターンで震源域から電波または電流が発生している。したがって、その電波を捉えることができれば、地震予知ができる可能性が高い。

2.地上で観測できる電波は、超長波が主体である。

3.地震で発生する電波は、岩盤の崩壊による圧電効果が主となっている可能性が高い。


地震の諸現象

地震前後に発生する諸現象:電磁波発生、大気発光、大気電界、電磁界変動、電離層変化等










 ニュース





地震:発生直前に地盤の電気抵抗低下 前兆現象か(25.7.7)


トルコ北西部で1999年に起きた地震で、発生直前に震源域の地盤の電気抵抗値が急激に低下し、電気が通りやすくなっていたことが分かったと、東京工大火山流体研究センターの本蔵義守特任教授(地震電磁気学)らが発表した。

 岩石間に含まれる水の状態が変化したためとみられ、本蔵氏は「地震の前兆現象に関係している可能性があり、他の地震でも同様な現象があるか観測データを集めたい」と話している。

 地震は、マグニチュード(M)7.4で、1万7000人以上が死亡した。

 研究チームは、トルコの北アナトリア断層付近で、電気の通しやすさを示す電気抵抗値の変化などを測定中、地震に遭遇した。

 今回、地震発生4日前から2日後まで、震源付近の4カ所で測定したデータを解析。その結果、発生約20分前から、深さ3?6キロ付近で電気抵抗値が最大で約50%低くなっていたことが分かった。値は1カ月後に元に戻った。

 地震発生直前に、地盤内の圧力が変化したことで、岩石周辺が水分で満たされ、電気が通りやすくなったと同時に、断層が滑りやすくなった可能性があるという。

 論文は3日付の英科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載された。
−−−毎日新聞(25.7.6)










電磁波や電磁流の起こる原因・観測方法


地震(前兆)時には、電磁波が通常よりも多く観測されたり、その影響によって上空の電離層に変化が起きる等といった現象が報告されている。


岩石の圧迫と電磁現象

一般的に地震の数週間から数時間前には,岩石圧縮・破壊(圧電効果)によって電流が発生していると考えられている。ギリシャのVAN法はこの電流の変化を検出し,短期的に地震を予測する方法だ。

測定は原理的には比較的簡単で、適当な距離で地面に埋められた一対の電極間の地電位差を測定する。地電位は、地磁気の変動、降雨、人工のノイズ、電極の電気化学的な不安定さ等により、常に変化している。従って、意味のある地震前兆信号が存在するとしても、それを検知するには、これらのノイズから区別しなければならない。

こうした規準により稼働している観測は、ギリシャのVAN法があり、予知のおよそ60%が成功し、M≧5.3(ギリシャで使用されているマグニチュードスケールで)のギリシャの地震のおよそ60%が成功裏に予知されている。

@超長波放射の観測(0.005〜10Hz)による観測

地中からは絶えず電波が発せられているが、地震の発生前から発生後にかけて、特有のパターンでそのレベルが上昇することがわかっている。このパターンを捉えることで、地震の短期予知に役立てようという研究が進められている。

ロマ・プリータ地震での超長波(0.01Hz)放射の観測のパターン例

A短波放射の観測(300kHz〜)による観測

高周波の観測も行われている。地下60mおよび6mに電極を設けた観測システムでは、300kHzを超える放射が地震前の3〜4日前に発生し、1日前から急上昇を示す。この原因は、地震の前駆段階で岩石が崩壊する際、放射性物質が放出・電離し、それに伴う放電が生じたためと考えられる。

京都産業大学でも、「地中電波の計測による地震予知研究」が行われており、大学の敷地内と和歌山県に地下100mの穴を掘り、2成分の磁界を検出するセンサーで観測している。

現時点では、雷や他の放電のノイズとの分離が困難で、地中励起電磁波パルスの検出確認を目指し、新しいセンサー開発を行っている。

以上の地震予知研究の成果から、地中の電波に関する知見をまとめれば、以下の通りとなる。

1.地震前から地震直後には特定のパターンで震源域から電波または電流が発生している。したがって、その電波を捉えることができれば、地震予知ができる可能性が高い。

2.地上で観測できる電波は、超長波が主体である。

3.地震で発生する電波は、岩盤の崩壊による圧電効果が主となっている可能性が高い。


電磁波と放射線、目で見えない「前兆」を追い実証試験を行うべき:


電磁波や放射線は、日常生活とは異なった対象と思いがちだが、ビッグバンで宇宙が生まれ、拡張を続け、原子が形成され、やがて物質を作る過程を考えれば、物質が大きな圧力を受けて破壊する場合には容易に逆の流れが発生することが、理解できる。宇宙の歴史をみる。
人間の目で見える範囲は、下記に示す世界のほんの一部でしかない。 波長の短いものから、ガンマ線、放射線からはじまり、紫外線、太陽光、マイクロ波、ラジオ波、VLF,ELF等に及ぶ。
動物の聴覚や嗅覚は、人間がでは把握できない範囲の周波数の変化を把握できるために、異常行動することは広く認めれれているが、それが何なのかまだ解明されていない。いずれにせよ、物質から発生するものは、陽子、電子、素粒子から成る超微小物質か、発生する波や磁力、放射線であることは想像に難くない。
地殻の変動の物理的な形状ばかり追っていては、昔、望遠鏡の時代に火星に運河があるという話に似たバカ話になりかねない。人間が見えない、感じない、磁波、電波、放射線(アイソトープ)の異常変化を「前兆」として捉える予知の手法は、極めて有効と考えられる。問題は、混乱する種々雑多なデータから、如何に有効な異常波だけを選別し、正確に認識できるかが課題だろうが、スパコンの世界では困難な問題ではないだろう。 それよりネットワーク作り(予算)が大事なことになる。今こそ、地域を限定した試験運用のネットワークを作り、実証とフィードバックを重ねる実証試験を開始すべきである。




波長の短いもの(右)から、ガンマ線、放射線からはじまり、紫外線、太陽光、マイクロ波、ラジオ波、VLF,ELF



左からX線、紫外線、太陽光、赤外線波、マイクロ波



宇宙の誕生から、物質の形成の推移:
ビッグバン--クオークグルーオンのプラズマ---陽子と中性子の生成---核の生成---原子の生成---星の形成---地球の形成 宇宙の歴史をみる。




地震を予知する電磁波の説明図

震前兆の地殻変動による電磁波の発生、ラドンの発生、大気重力波、

具体的な運用例

「地震計測システム」による地震の予知の手法





地震と電磁波、電磁波を観測するシステム概要図







最新予知手法で運用する・運用情報


「地震計測システム」による地震の予知の手法





地震と電磁波、電磁波を観測するシステム概要図


「地震計測システム」を実践している電気通信大学の名誉教授(電磁理工学専門)の、早川正士氏は、以下の通りの考えを明らかにしている。

「地震の前には必ず前兆現象が起こるから、これを捉えているだけです。我々が『前兆』として使っているのが電離層の乱れ。地震が発生する1ヵ月から数週間前に大気圏と面する電離層が何らかの原因で乱れ、大気圏との境界線の高度が低くなることが我々の研究でわかった。

その境界線の高度を電波を使って計測、解析を加えることで、地震の起こる地点や時期、規模を予測しているんです。」

電離層というのは、地上から約80キロメートルのところにある、電波を反射する性質を持った大気上層のことですが、地震が起きる前に2〜3キロメートル下がることがわかっています。

なぜ下がるのかについては、まだはっきりした原因が解っていませんが、この電離層が下がる現象を観測できれば地震を予知できるのです。

我々の研究チームでは、この電離層が下がる現象を超長波/長波(以下、VLF/LF)送信局電波を使用して観測しています。

原理は単純です。電波の送信局と受信局をいくつか用意して、ある地点からある地点までの電波のとどく時間を調べるのです。この時間は、電離層の高さによって変化します。なぜなら、地表面と電離層を交互に反射しながら進む電波は、電離層の高さに応じて進む距離が増減するからです。

この電離層が下がることによるVLF/LFの伝播異常は、通常、地震が発生する約1週間前に現われます。この異常は、地震が発生するまで持続するわけではなく、異常が発生してしばらくすると収まるという特徴を持っています。

東北地方太平洋沖地震の前兆(VLF/LF異常)を示すデータ赤丸で示した部分が3月5日から6日にかけてのデータで、突出した異常が確認できる。

更に、電磁気的手法を使用した地震予知には、先の超長波/長波(VLF/LF)送信局電波を使うものの他に、超低周波(以下、ULF)放射を使うものも有望視されています。

これは、大きな地震の前にULF放射が起こることを利用して地震を予知するものです。ULF放射の異常は、ロマプリエータで1989年に発生したM7クラスの地震などで確認されています。

ロマプリエータ地震の前兆(ULF異常)を示すデータ

矢印で示した部分が地震発生時、赤丸で示した部分が地震の前兆となるULF異常のデータを表わしている。

このULFを使用した地震予知には、震源近くに観測点がないと異常を検知できないという欠点があります。逆に言うと、ピンポイントで地震予知ができるという利点もあります。観測点で異常がみつかれば、その近くを震源とした地震が起こることを意味しているわけですから。

実際、半径100km以内であれば、M7以上の地震を予知可能なことがわかっています。したがって、極端なことを言えば、各県に1つずつULFセンサーを設置すれば、日本で起こる地震はピンポイントで全て予知できるのです。

――早川正士氏の見解

同様な考え方の研究者には;矢田直之神奈川工科大准教授、京都産業大学でも、「地中電波の計測による地震予知研究」、日本学士院会員・東京大学名誉教授 上田 誠也大阪大学で宇宙地球科学の分野を研究する池谷元伺教授。 他に神戸女子大学で動物生理学を研究される梶原苗美教授――動物の異常行動の研究、北海道大学の森谷武男博士等が夫々、地震予知の研究を実施しておられる。

上述の説明から理解できるように、電磁波の測定には一定規模のネットワークが不可欠である。

従来の地震予想手法では無理と匙を投げだされた現状、及び現在の著しい科学技術の変化に対応して、地震予知の手法の開発、ネットワークの拡充に、力を注ぐべきではないだろうか? 少なくとも1つの技術を偏重する危険から脱し、広く技術を求めるべきではないだろうか?




ピンポイント予知の技術の確立の有効性と緊急性


ULFを使用した地震予知には、震源近くに観測点がないと異常を検知できないという欠点があります。逆に言うと、ピンポイントで地震予知ができるという利点もあります。観測点で異常がみつかれば、その近くを震源とした地震が起こることを意味しているわけですから。

実際、半径100km以内であれば、M7以上の地震を予知可能なことがわかっています。したがって、極端なことを言えば、各県に1つずつULFセンサーを設置すれば、日本で起こる地震はピンポイントで全て予知できるのです。(早川正士氏の見解)

特に、ULFを使用した地震予知は、ピンポイントで地震予知ができるという利点があるので、たとえばもっとも危険性の高い原発の場所に観測点を作れば、地震は発生前に、原発を止め、大参事を未然に防止できる可能性は高くなるのではないだろうか?


VLF/LF利用の地震予知のメカニズム(株式会社早川地震電磁気研究所資料)




衛星による地震予知システム、イメージ図

ーーーiーMart編集部(25.6.3)











NPO法人「大気イオン地震予測
研究会」
地震解析ラボ
地震予知サイト









淡路島地震:大気イオン予測が話題に(25.4.28)


負傷者33人を出した今月13日の兵庫県・淡路島地震に関し、地震予知に取り組むNPO法人が、大気中のイオン数の変化をもとに地震の発生地域や時期を予測し、関係者の間で話題になっている。大気イオンによる地震予知は「まだ効果が確認されていない」(文部科学省)が、一部の地震専門家から評価する声も出ている。

 NPO法人「大気イオン地震予測研究会」(理事長・矢田直之神奈川工科大准教授)は全国17カ所で大気中のイオン濃度を測定し、濃度が急上昇した場合に地震予測を出す。

 今月6日、兵庫県南あわじ市の測定器で、通常は大気1立方センチ当たり1000個以下のイオン数が12万個に急上昇するなど、兵庫、高知、石川、長野、宮崎各県で2?6日に数値が上がった。同研究会は翌7日に各データの分析をもとに「淡路島を中心としたマグニチュード(M)5級の地震が発生する」との予測を発表。気象衛星画像の解析から、地殻変動や地震性ガスの噴出などで発生する可能性がある「地震雲」が淡路島周辺に広がったとも判断し、合わせて予測の根拠とした。

 約1週間後の13日、淡路島付近を震源とするM6.3の地震が起きた。発表内容を知っていた関係者から「心の準備ができていたのでびっくりしなかった」(和歌山県の男性)と反響があったという。

 大気イオンは大気中で電気を運ぶ分子の粒。直下型地震につながる地殻変動があると、地中からラドンが放出されイオン化するという。1995年の阪神大震災では事前にラドン、2000年の鳥取県西部地震や01年の瀬戸内地震では事前に大気イオンが観測された。同研究会は04年、元岡山理科大教授の故弘原海(わだつみ)清氏らを中心に設立された。

 東日本大震災でも、地震予知のあり方が議論になった。同研究会の斉藤好晴・神奈川工科大非常勤講師は「科学に不可能はないという思いで活動している」と説明する。地震の前兆を研究する日置(へき)幸介・北海道大教授(地球物理学)は「(イオンによる地震予知は)まだ確立されていないが、観測データは参考になる。さまざまな手法を組み合わせ、今後の地震予知につなげる必要がある」と話している。
ーーー毎日新聞 (2013年04月28日) 








岩手・宮城内陸地震を予測? 「大気イオン濃度」とは何か


岩手県内陸南部を震源とするマグニチュード7.2の大地震が日本列島を襲った。実は、地震に先立つこと約1か月。「大気イオン濃度」の異常な上昇を受けて、「大地震に要注意」と警告していた人物がいた。

「大地震だと30日前にイオン濃度の大きな上昇が見られる」

NPO法人「大気イオン地震予測研究会(e-PISCO)」は2008年6月14日、5月中旬に「大気イオン濃度」が東日本で異常値を記録したことについて、同日朝に発生した岩手・宮城内陸地震との関連を調査していると発表した。

同研究会は、「イオン濃度」の急上昇が地震の前兆である可能性が高いとして、イオン濃度を測定して地震の予測を研究している団体。

神奈川・厚木地点での測定値が5月13〜14日にかけて急上昇していた。大阪市立大学名誉教授で同会理事長である弘原海清氏は、5月中旬時点でのJ-CASTニュースの取材に対し、大きい地震だと30日前、小さな地震でも1〜2週間前にイオン濃度の大きな上昇が見られていると指摘。関東地方を中心に、地震に要注意すべき状況であると述べていた。

岩手県内陸南部を震源とするマグニチュード7.2(推定)を記録した地震が発生したのは08年6月14日朝。5月中旬からちょうど30日経過した時点ということになり、同研究会が想定した「大きな地震」のケースと時期的にはぴったりと符合している。

イオン濃度が5月13日の終わり頃から(1ミリリットルあたり)1万個を超え、次の日も2万個ぐらい。また19日にも強いのが出てきて、また21日に1万個ほど出てきています。実に2週間かけてイオン濃度が異常値を示しており、岩手・宮城内陸地震の前兆だったのではないかと思っています。まあ、いまそういうことを言っても結果論になりますが」

地殻に圧力かかり、亀裂が入って、空気中にラドンが放出?

弘原海氏が「出ている」というのは、大気中の「プラスイオン」のこと。通常は1ミリリットルあたり数千個程度ある。同氏によれば、地震前に地殻に圧力がかかり、地殻に微細な亀裂が入って、空気中にラドンが放出される。そのラドンが大気と接触することでプラスイオンとして地表に落ちてくる、というのである。その後も地殻に圧力がかかり続けて地震が発生するため、先行して発生するこの「プラスイオン」の濃度の急上昇で地震の予兆が捉えられるという理屈だ。

同研究会はこれまでに、新潟中越沖地震や5月8日に発生した茨城沖での地震などで、地震の予兆と見られる「イオン濃度」の変化を捉えたとしている。

しかし、「関東地方に地震が来る可能性がある」という指摘と今回の岩手・宮城内陸地震は地理的には隔たりがある。それはなぜなのか。

「測定器が東北に1台くらいなければやはり、東北地方に来るとは言えません。東北大学に測定器を置くようにお願いしているのですが文科省の理解が得られず置けていないんです。東北についてはどうしても弱いというということになる。データがそろえば思い切った予測ができるのですが」

今回の場合、大きな地震であるため関東地方にまでも地殻変動の影響があり、そのため関東地方でもイオン濃度の異常が見られた、という説明だ。「実績を積んで、皆さんにその信憑性を示したい」と考えている。一方で、「イオン濃度」と地震の関連性について、学会からは「信憑性が低い」といった指摘もあるという。
ーーーJ-CASTニュース(2008年06月16日)



NPO法人「大気イオン地震予測研究会」(理事長・矢田直之神奈川工科大准教授)は全国17カ所で大気中のイオン濃度を測定し、濃度が上昇した場合に地震予測を発表する。














資料の説明:
地震解析ラボ、VAN法(ギリシャ)による地震予知、自然環境・コム,大気イオン地震予測研究会、 google, yahoo,  その他弊社の編集による