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介護現場に約1000台のロボット導入 効果調査へ(28.5.30)

触ったり、呼びかけたりすると、ことばやしぐさで反応が返ってくるコミュニケーションロボットが、介護が必要な人たちの生活の質の改善にどのくらいの効果があるのか詳しく調べようと、国の研究機関が、全国の介護現場におよそ1000台のロボットを導入し、大規模な調査を行うことになりました。

大規模な調査を行うのは、最先端医療の研究開発の司令塔として去年4月に国が設立した「日本医療研究開発機構」で、30日は東京・千代田区の会場で、調査に協力する介護施設の関係者を対象に、ロボットのデモンストレーションが行われました。
日本医療研究開発機構では、触ったり、呼びかけたりすると、ことばやしぐさで反応が返ってくるコミュニケーションロボット、合わせて19種類、およそ1000台をことし8月ごろから、全国のおよそ30の介護施設に導入します。そして、およそ半年間かけて、介護を受けている人たちの会話の量や歩く距離の変化などを調べ、生活の質の改善にどのくらいの効果があるのか、詳しく分析することにしています。
このうち、赤ちゃんのような形をしたロボットは、呼びかけや抱き心地、接し方によって、泣いたり、笑ったり、500種類の表情を見せます。また、子ねこの姿をしたロボットは、なでる場所によって、喜んだり、甘えたり、怒ったりと、28種類の声でなきます。
調査を行う日本医療研究開発機構の武田淳仁調査役は、「今回の大規模な調査によって、実際の介護現場で求められているニーズを探り、今後の開発に生かされるように取り組んでいきたい」と話していました。
ーーーNHK(28.5.30)




雪道でもOK「アトラス」最新型 米軍事ロボット企業が開発(28.2.25)

 雪が積もる林の中を歩く人間型ロボット「アトラス」(ボストン・ダイナミクス提供の映像から)
雪が積もる林の中を歩く人間型ロボット「アトラス」(ボストン・ダイナミクス提供の映像から)

 米ネット大手グーグルの傘下企業で、軍事用ロボットを手掛ける米ボストン・ダイナミクス(マサチューセッツ州)は24日までに、バランスを取りながら雪道を上手に歩く人間型ロボット「アトラス」の最新機種を開発し、動画投稿サイトで映像を公開した。

 人間のように滑らかな動きでドアを開けて建物から林の中に外出。積もった雪に足を取られて何度も転びそうになりながら、そのたびに踏みこらえて林の中を踏破する様子が捉えられている。重い荷物をしゃがんで抱え上げることや、人間に突き飛ばされて転んでも自力で立ち上がることができる。

転んでも自力で起き上がる人間型ロボット「アトラス」(ボストン・ダイナミクス提供の映像から

 アトラスは同社が米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)と共同開発した。従来機種を改良した最新型は身長約175センチ、体重約82キロ。バッテリーで手足の関節部にある駆動装置を動かし、レーザー距離計や立体カメラで前方の物体や路面の状態を見分ける。同社は他に4本脚の動物型ロボットも開発しており、戦場で兵士を補助する役目を念頭に置いているとみられる。
ーーー産経新聞(28.2.25)





A.Iロボット 仕事の半分、代替? 10〜20年後の国内 野村総研など推計(28.1.23)

国内で働く人の約半数が就く仕事が、10〜20年後に人工知能(AI)やロボットに置き換えられるとの推計を、野村総合研究所と英国の研究者がまとめた。人口減少による労働力不足を補うことが期待される半面、過度に代替が進めば職業の選択肢が損なわれる可能性がありそうだ。

ロボットへ代替可能な職業

 調査は、野村総研と英オックスフォード大学の研究者2人が共同で、日本国内の職業601種類(労働人口約4280万人)を対象に実施。1人の業務の66%以上を置き換えられる職業を集計し、労働人口の49%に当たる人々がロボットなどに代替できる可能性が高いことが分かった。

 置き換えられる可能性が高いとの結果が出た職業は、一般事務員やタクシー運転手、レジ係や警備員、ビル清掃員など。研究では「特別な知識や技能が求められない」などの傾向を確認したという。

 代替可能性が低い職業は、医師のほか、小学校や大学などの教員、人類学や社会学などの研究者も目立った。観光バスガイドや美容師といった、意思疎通が必要な職業も置き換え不可能とされた。

ーーー毎日新聞(28.1.23)




ロボで橋、トンネル点検 17年度導入目指し実験(27.12.7)

 実験用トンネルで災害調査をする車両型ロボット=11月、茨城県つくば市  
実験用トンネルで災害調査をする車両型ロボット=11月、茨城県つくば市
 橋のひび割れを点検するドローン=静岡市(国交省提供)
橋のひび割れを点検するドローン=静岡市(国交省提供)

 インフラ点検や災害の被害調査にロボットや小型無人機「ドローン」を活用しようと国土交通省が橋やダム、トンネルで実験を進めている。懸念される作業員不足に備える狙いがある。性能が良いものは2017年度にも実用化したい考えだ。

 メーカーや研究機関が製作した約70種類を10月末~12月にテスト。11月には静岡市の高架橋でドローンを飛ばし、橋の裏側のひび割れを調べた。人間の場合、高所作業車などで少しずつ移動しながら行う写真撮影を、1度の飛行でスムーズに済ませた。

 茨城県の実験用トンネルでは、地震による崩落現場を再現し、車両型ロボットを試した。トンネル内の動画を見ながら技術者が遠隔操作。放置車両をよけながら約700メートルを走破し、がれきの撮影や有毒ガス検知に成功した。

 危険な災害現場では即戦力になりそうだが、技術面の課題は少なくない。ドローンでは打音検査が人間ほど細かくできない。ほかの機器も、肉眼で確認可能な微細なひび割れを見逃してしまうことがある。
ーーー産経新聞(27.12.7)





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